佐々木 佳継 理事
1997年12月京都議定書の採択を見届けた一人として、日本の温暖化防止対策が確定していない政府の対応に落胆している。でも、15年間温暖化防止を取り組んできた気候ネットワークの行動は、住宅、家電や自動車の「省エネ」は当たり前と市民の中に「省エネ」を根付かせてきたと言える。3.11以降は原発から再生可能エネルギーへとエネルギーシフトの意識はより高くなった。今一歩政治決断を迫るためには市民の積極的な政治参加を促したい。
山崎 求博 理事
１９６９年東京生まれ、大学在学中に環境問題に興味を持ち、１９９７年に足元から地球温暖化を考える市民ネットえどがわ結成に参加。以来、地域で市民が取り組むことのできる温暖化対策を考え、行動している。市民共同発電所の運営などに取り組んでいる。
可児 卓馬 理事
公益財団法人京都地域創造基金ファンドレイズ担当としてファンドレイズ、ドナーリレーションシップマネジメント、助成プログラム企画等に取り組む。保険募集人、ファイナンシャルプランナーの知識と経験を活かし、寄付金控除や相続税などの税制の解説や情報発信にも取り組む。日本FP協会認定CFP。
平岡 俊一 理事
気候ネットワーク京都事務所で職員として勤務後、現在は北海道の大学で教育研究に従事中。地域社会の維持・発展につながる温暖化対策、参加・協働による地域づくりの方策について、北海道・道東地域や愛媛県内子町などでの実践活動に関わりながら研究している。釧路において市民共同発電所の実現に向けた活動も行っている。
原 強 理事
気候ネットワークの活動には、気候フォーラムを準備するときから関わりました。気候変動としかいいようのない猛暑、豪雨、竜巻、大型台風などの被害が続いています。いまこそ原発に頼らない、低炭素型社会の実現にむかって舵を切るときです。京都議定書の誕生の地・京都発の温暖化防止の活動をすすめたいと思っています。
淺岡理事長、田浦理事のプロフィールはこちらからご覧ください。